- リリースノート
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弊社ではリリースノートと称して、毎月デジタルマーケティングにまつわる最新情報をお届けしております。
本記事では、2019年2月分の抜粋したリリース情報を掲載しております。
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目次
ここではGoogleに関するリリース・アップデート情報をご紹介します。
マストヘッド広告にインプレッション単価制を試験導入
2月4日、GoogleはYoutubeのマストヘッド広告にインプレッション単価制の試験導入(β版)を開始したことを発表しました。
マストヘッド広告とは、Youtubeのホーム画面最上部に掲載される予約型の動画広告です。
これまでマストヘッド広告は1国につき1社の広告主が、固定の一日の費用(cost per day)でのみ購入することが可能でありましたが、今回のβ版で固定インプレッション単価(CPM)ベースでの購入が可能になりました。
このトピックによる影響や対策
ターゲティングを用いて、マストヘッド広告を表示することが可能になります。
レスポンシブディスプレイ広告のアップデート
登録したアセットから自動表示することができる、レスポンシブディスプレイ広告(RDA)において、3点機能がアップデートされました。
- アセットに動画が追加可能に(Youtubeにアップロードした動画)
- 組み合わせレポートの表示
- 広告の効力を視覚化
このトピックによる影響や対策
ブランド好感度、広告効果を上げるためにも、ユーザー体験を損なわないクリエイティブ、設計が必須になります.
Yahoo!
ここではYahoo!に関するリリース・アップデート情報をご紹介します。
Yahoo!スポンサードサーチで商標権侵害の申し立てを試験的に提供開始
商標権者からの申請により、広告文への商標の使用を制限する取り組みを試験的に開始しました。
試験提供期間中のため商標の使用制限の申請は、一部の広告主に限り提供されています。申請による商標の使用制限は、全広告主が対象です。
一方で、商標が含まれている広告でも、以下の2つのケースでは広告を掲載できる可能性があります。
- 商標権者から許可を得た場合
- 商標の使用意図が異なる場合
また、商標の利用制限は広告文には適用されるが、配信キーワードには適用されないため注意が必要です。
その他の広告
ここではその他の広告に関するリリース・アップデート情報をご紹介します。
楽天True view_インストリーム動画広告
楽天のビックデータと動画視聴サイトYouTubeを掛け合わせて、楽天のTrue view_インストリーム動画広告がリリースされました。True View広告とは広告が5秒間再生された後ユーザーが動画広告を視聴するかスキップできるかを選択できます。Bumper広告とは、6秒間でユーザーにアピールができ、特にモバイル端末でリーチ拡大が可能です。スキップはできません。
楽天データを使うメリットは以下の通りです。
- 楽天データには興味関心・理解・購入検討のフレーズに関するデータが揃っている
- YouTubeやGoogleのデータを加えることで、全ファネルへのアプローチが可能
このトピックによる影響や対策
楽天のデータを活用することで、ミドルファネルの効率化が見込めます。また新規・質の高いユーザーへのリーチが可能です。
Scaleoutのご紹介
Scaleoutとは、優先配信在庫のauポータル面を中心とした広告配信プランを提案します。
auポータル面指定配信とは、 au関連サービスを指定してパッケージで配信するものです。auブランドの信頼力が、広告へのユーザーアクション率を高めます。
その他にも、Scaleoutでは、PMP、1stオークションでのRTB入札と他媒体よりも優先的にauポータル在庫は配信可能です。さらに商材ごとにCVユーザーを分析し、個別のカスタムオーディエンスを調整することも可能です。
このトピックによる影響や対策
配信先(auポータル中心)×クリエイティブ(バナー・インフィード)×データの3点が主な運用調整対象です。
Webマーケティング調査
ここではウェブマーケティング調査に関するリリース・アップデート情報をご紹介します。
新しいSearch Consoleにドメインプロパティ機能が追加
wwwありなしやサブドメイン、httpおよびhttpsの両方のプロトコルのデータをまとめてレポートすることが可能になりました。
このトピックによる影響や対策
ドメインプロパティ機能を使用することで、wwwありなしやhttp/httpsなど複数のURLのレポートを自動でまとめることが可能になります。
アドエビス、オンラインとオフラインのデータを統合した広告成果の判断とアトリビューション分析が可能に
ロックオンは、マーケティングプラットフォーム「アドエビス」において、オンライン上の流入施策が、来店購入や電話注文などのオフライン上で発生したコンバージョンに与えた影響を分析・評価できる機能を追加しました。
今回の機能追加により、実店舗や電話といったオフライン環境で発生したコンバージョンを同プラットフォームに取り込むことで、オンラインとオフラインのデータを統合した広告成果の判断とアトリビューション分析が可能になります。同プラットフォームと顧客データを連携することで、施策単位でのライフタイムバリューやリピート率、引き上げ率なども確認できます。
このトピックによる影響や対策
オムニチャネル化および顧客特性に合わせたOne to Oneマーケティングが実現し、収益性を加味した施策実施と成果判定が可能になります。
弊社リリースノートのご紹介
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