一足早く2017年のトピックを振り返る-4～6月-

こんにちは。広告運用を担当しております増田です。

12月も残すところ10日程となってまいりました。
1-3月のトピックの復習はお済みでしょうか…？
まだの方⇒一足早く2017年のトピックを振り返る-1～3月-

4月

【Google】Google オプティマイズが正式版に移行、誰でも無料で利用可能に

Googleは「Googleオプティマイズ360」とその無償版「Googleオプティマイズ」を正式版に移行し、「Googleオプティマイズ」においては誰でも無料で利用可能になることを発表。「Googleオプティマイズ360」とはA/Bテストによるウェブサイトの最適化ツールで、その機能の一部に制限のある無償版が「Googleオプティマイズ」。Google オプティマイズでは、ウェブサイトのA/B テスト、多変量テスト、リダイレクトテストを作成して実施することが可能。無償版でも強力な機能を有するのに対し、導入も管理も簡単なことが特徴。
1.導入が簡単：GoogleアナリティクスとGoogleタグマネージャを基に開発されており、これらを使用していればわずか数ステップで利用開始することができる。
2.ウェブページのパターン作成が簡単：Googleオプティマイズには「ビジュアルエディタ」が搭載されており、このエディタを使用するとコードを編集することなく、ドラッグ＆ドロップだけで誰でも直感的にウェブサイト上の要素を変更できる。
3.テスト設計・管理が簡単：テスト対象となるターゲットユーザーを柔軟に設定することや（地域、行動、環境、ユーザーリストによるターゲティングが可能）、テスト反映ページを選択・確認することもできるため、条件に沿ったテストの設計に威力を発揮する。4/3

【Youtube】YouTube、視聴回数1万未満の動画への広告配信停止

YouTube が パートナープログラム（YPP = YouTube Partner Program）を改訂し、視聴数が1万未満の動画に広告配信を停止することを発表。同社はYPPを2007年に提供開始し、クリエイターが動画を通じて収益を得る手段を提供した。しかし共有動画市場の拡大とともに、第三者が制作した優れた独自性のあるコンテンツを再アップロードして収入を得るといった問題のある投稿も増えたという。こうした問題に対処するため、YouTube は同日より視聴数が1万未満の動画へのYPPを通じた広告配信を停止する決定をした。1万未満という閾値は、動画チャネルの信頼性を判断するための十分な情報になるという。また数週間のうちに、YPP登録にかかわる新しい審査手順を導入する。視聴回数が1万を超えた時点で、ポリシーガイドラインに準拠しているか審査し、問題がないと判断されればYPPに登録されて広告配信が受けられる。4/7

【Google】Google 画像検索の「似ている商品」機能で、商品をもっと見つけやすく

Googleは画像検索で「似ている商品」というサービスを、モバイルウェブと Android 版検索アプリで開始。「似ている商品」は、ユーザーが写真の中で気になった商品を Google 画像検索で見つけやすくする機能。この機能は画像認識技術を使用しており、日常生活で目にする画像の中で商品を識別し、類似する商品をユーザーに表示する。「似ている商品」が現在サポートしているのはハンドバッグ、サングラス、靴だが、今後数か月以内に衣料品やホーム＆ガーデンといった他のカテゴリにも対応する予定。この機能は、ユーザーが目に留まったファッションの写真をブラウジングしてショッピングしたり、興味がある商品の情報を見つけたりするのに役立つ。「ブランド ハンドバッグ」のようなクエリで検索結果を開くと、実際の機能を試すことが可能。画像検索の機能に対するユーザーからのリクエストで多かったもののひとつは「価格や在庫状況を見つけやすいこと」。 「似ている商品」のカルーセル表示では、毎日世界中で何百万というインプレッションとクリックが発生している。サイトで扱っている商品を「似ている商品」に対応させるには、schema.org の商品メタデータをページに追加して管理している。schema.org の商品マークアップを使用すると、Google がウェブ上で商品を見つけられるようになり、商品情報の概要をユーザーに表示できるようになる。4/11

【Criteo】Criteoにクロスデバイスコンバージョンが分析できる「Attribution Scope」が追加

Criteoの管理画面上に「Attribution Scope（アトリビューションスコープ）」というメニューが追加。（英語版では既にヘルプが用意されている）Attribution Scope とは、いわゆるクロスデバイスを考慮したコンバージョン（Sales）項目を表示させる機能。「ANALYZE」メニューの下部にプルダウンが用意されており、Salesのカウントにクロスデバイスを含めるか否かが選択できるようになっている。ここ数年でスマートフォンが一気に最優先のスクリーンへと躍り出たことで、マルチデバイス分析は広告プラットフォーム各社の喫緊の課題として前景化しており、主要数社を中心に急ピッチで開発が進められている。その代表格であるGoogleを例に挙げれば、既にデフォルトのコンバージョン値にクロスデバイスを含むように変更がされており、2017年後半にはディスプレイ広告でも適用されるほか、動画プラットフォームの YouTubeでもマルチデバイス分析は対応が進んでいる。4/14

【Webマーケティング】ネット広告の6割はスマホが占める。D2CとCCIが2016年度インターネット広告市場の調査結果を公開

D2Cは、サイバー・コミュニケーションズ（CCI）と共同で2016年1月～12月におけるインターネット広告市場規模推計調査を実施し、4月17日に調査結果を発表。同調査は、インターネット広告市場におけるデバイス（スマートフォン・PC）別広告費、広告種別広告費、ビデオ（動画）広告費を調べたもの。媒体社を対象とした調査と電通が2017年2月に発表した「2016年　2016年のインターネット広告媒体費は1兆378億円（電通「2016年日本の広告費」より）。そのうちスマートフォン広告費は6,476億円（62％）、PC広告費は3,902億円（38％）となり、スマートフォン広告費が初めて6割を超えた。2015年との比較ではスマートフォン広告費が前年比130％、PC広告費が前年比93％だった。また、2017年の市場規模は、スマートフォン広告費が8,010億円（前年比124％）、PC広告費が3,579億円（前年比92％）とされ、スマートフォン広告費が引き続き高い成長率を示すと予測される。4/17

【Google】Google Hire――求人・転職サイトをGoogleが公開、リクルーティングサイトの脅威となるか

Googleは、求人・転職向けサービスの提供を開始予定。Google Hire という名称のサイトが公開されている。Axios が報じるところによれば、Google Hire は、企業が求人情報を登録し、その求人に対する応募を受け付けることができるプラットフォームになっているようだ。ウェブから求人情報を Google が自動的に収集して、まとめあげる仕組みではない。Google Hireは、Greenhouse や LinkedIn といった大手のジョブサイトの競合になることが予想されるが、Google Hire まだ試験段階で、（おそらく）米国企業向け。日本の求人・採用サイトにとっては、差し迫った脅威とはならないと考えられる。いずれは世界展開という可能性は否定できないため注視が必要。4/17

【Webマーケティング】 2016年、ネット通販市場は15.1兆円、EC化率は5.4%、スマホEC市場は2.5兆円

日本国内の消費者向けEC市場は15兆1358億円に拡大（前年比9.9%増）。EC化率（物販系分野が対象）は5.43%（同0.68ポイント増）に伸長。スマートフォン経由の物販ECは2兆5559億円に。経済産業省が4月24日に発表した調査によると、EC市場が堅調に拡大している。2016年における日本の消費者向けEC市場規模は前年比9.9%増の15兆1358億円。ECの浸透度合を示す指標であるEC化率も同0.68ポイント増加して、5.43%まで上昇した。今回の調査結果で注目しておきたいのが伸び率の再伸長。2014年の伸び率は前年比12.8%だったように、ここ数年2ケタ成長で伸びていたEC市場だったが、2015年は1ケタ台にとどまった。物販系だけで見ると2014年は13.5%の伸び率を記録したが、2015年は6.4%と約半減した。ただ、2016年はEC市場全体では9.9%の伸び率。物販系だけでは再び2ケタ台の伸び率を記録した。こうした市場拡大の要因について、「順調にBtoC-EC市場が拡大した要因には、ネット上での販売商品の多様化、市場参加者（＝売り手）の増加、物流事業者による宅配時間の大幅な短縮化、スマートフォンの普及、SNSによる情報流通量の増大化等が挙げられる。そのような要因によって人々のライフスタイルにネットショッピングが着実に浸透した結果」としている。4/27

5月

【Facebook】 旅行業界向けダイナミック広告がアップデート、航空業界にも拡大へ

2016年7月に正式リリースとなった旅行業界向けダイナミック広告(Dynamic Ads for Travel：以下「DAT」)がアップデートされ、旅行先や宿泊施設に加え、航空券の販売促進も DAT の機能に盛り込まれた。今日では、7割近くの人がウェブサイト経由で海外旅行を申し込むようになり、3人に1人はスマートフォンで旅行商品の予約や購入をしている。さらに6割の人は、「他の人が旅行先からSNSに投稿した内容を参考にしたいと思っている」という調査結果もあるように、インターネット、モバイル、そして SNS は旅行と切り離して考えることができない状態にある。DAT はそんな時代のニーズに応えるべく登場したプロダクトで、旅行に関心がありそうな人に旅行先を提案したり、旅程に合わせて宿泊先や観光先を提案できるため、既に活用している広告主の中では目を見張る成果をあげている例もあるようだ。
フライト用 DAT の登場により、動画広告やキャンバス広告を使った旅の需要喚起から、カスタム／類似オーディエンスを使ったプランニング段階での訴求、予約直前のユーザーに DAT でより関連性の高い広告を表示されるといったユーザーのステージに沿った広告フォーマットやターゲティングを使って幅広くアプローチすることができるようになった。今後も旅行やEコマースだけでなく、2017年3月に発表された「コレクション」のように、それぞれの業界に特化した広告プロダクトが今後もローンチされるのではないかと考えられる。5/1

【Google】AdWords の検索連動型広告で類似ユーザーが使用可能に

Google はAdWords の検索連動型広告において類似ユーザーが利用可能になることを発表。これまで、検索広告向けリマーケティングリスト(以下RLSA)は下記の2通りの設定を行うことが可能だった。
・1-1. 入札単価のみ
これまでRLSA を使用したことのないクライアントには1-1 の機能を利用することをお勧め。ユーザーリストを設定し、入札単価調整比を0% のままに設定することで、これまでの入札に影響を与えずにユーザーリストごとのパフォーマンスを管理画面から確認することができる。如実にパフォーマンスに差が出る場合は入札単価調整比を設定するのも良いが、ユーザーリストごとのパフォーマンスも加味して入札を自動で調整するスマート自動入札機能を利用しても良い。
・1-2. 掲載先の絞り込みと入札単価
検索クエリの種類そのものが少ない金融業界では、「クレジットカード」や「自動車保険」などのいわゆるビッグワードのクリック単価は数千円まで高騰しており、予算や獲得効率の観点から常に1位掲載を狙うのは難しい状況だった。これまで、そのようなビッグワードに対してはRLSA の1-2 の機能を利用して、サイト訪問者のみをターゲティングして1位掲載を狙うなどの運用が広く行われてきた。
今回の類似ユーザー機能の追加によって、サイト訪問者だけでなく、サイト訪問者の類似ユーザーをターゲティングに追加することで、獲得見込みの比較的高いユーザーへリーチを拡大させることができるようになる。前述のような運用を行っているアカウントは類似ユーザーリストを作成し、設定することをお勧め。5/9

[Google] AdWords ショッピング広告でカスタマーマッチが使用可能に

Google はAdWords ショッピング広告においてカスタマーマッチ（顧客メールアドレスを用いた配信）が使用可能になることを発表した。
これまで、カスタマーマッチはGoogle 検索 (注:検索パートナーでは使用不可)、YouTube、Gmail でのみで利用することが可能で、ショッピング広告では一部のアカウントでベータ版として提供されているのみでしたが、今回の更新によって、すべてのショッピング広告キャンペーンでカスタマーマッチが正式に利用可能になる。EC サイトなどで、購入回数・金額などに応じてユーザーをランク分けしている場合、購入回数の多いユーザーと少ないユーザーで運用方針が異なるケースがある。例えば、購入回数・金額が多いロイヤルカスタマーに対しては、自然検索やブックマーク経由で購入する可能性があるため広告を出稿せず、逆に新規ユーザーやライトユーザーに関しては、入札を強めてでも購入を促したい、という広告主も多い。このような場合、カスタマーマッチを使用することで、顧客データに基づいた広告出稿や入札単価調整をすることが可能になる。5/9

【Google】 1タップで検索できるショートカットをホームページに追加

米 Google (google.com) は、モバイル検索のホームページに検索用のショートカットを追加した。
ショートカットをタップすると、キーワードを入力することなく、知りたい情報の検索結果が1タップで手に入る。現在利用できるショートカットは次の4種類。
・Weather（天気）
・Sports（スポーツ）
・Entertainment（娯楽）
・Eat & Drink（飲食）
米Googleで利用できる機能なので米国の情報が基本的には表示されるが、飲食情報に限っては位置情報に基づいて、今いる場所の近くのレストランが提示される。朝食やランチ、ディナー、カフェ、バーなどシチュエーションによって絞りこめるサブアイコンも準備されている。天気・スポーツ・娯楽・飲食の4種類のほかにも、アトラクションやホテル、フライト、翻訳などさまざまなジャンルのショートカットが使えるとのこと。ショートカットが提供されるジャンルでは、キーワードを入力した検索が減少する見込み。これはあらかじめ準備されたショートカットをタップするだけで、検索結果が出てくることが要因。とはいえ、ユーザーがキーワードを入力しないだけであって、実際にはキーワードに基づいた通常の検索結果となる。それでも1タップで検索できるので、ユーザーの検索行動に何らかの変化を及ぼす可能性も考えられる。米 Google だけでなくグローバル展開するのかどうかが気になるところだ。5/9

【Webマーケティング】10代の約半数が「SNOW」を利用。「Instagram」の利用率を抜く

ジャストシステムは「モバイル＆ソーシャルメディア月次定点調査（2017年4月度）」の調査結果レポートを公開。同調査では、次のようなことが明らかになった。
・10代の半数が「SNOW」を利用、「Instagram」を上回る
・ライブ動画を最も頻繁に視聴するのは「LINE」
・10代の情報収集は約7割がSNS、検索エンジンを上回る
10代に現在利用中のSNSを聞いたところ、最も利用者が多かったのは「LINE」（88.0％）で、次に「Youtube」（81.0％）、「Twitter」（75.0％）だった。5/10

【Yahoo!】ヤフー、キーワードアドバイスツールの検索ボリュームと属性別検索の提供を終了

ヤフーは同社の広告主向けに提供しているキーワードアドバイスツールの、一部機能の提供を終了することを発表した。キーワードアドバイスツールは、指定した検索キーワードの検索数や時系列による変化、属性などの情報を提供する。広告主は、スポンサードサーチ（検索広告）を出稿するときの参考指標として活用している。提供が終了するのは、キーワードを抽出したときに表示される「検索ボリューム推移」と「属性別検索割合」。2017年6月7日を持って終了する予定。なお、キーワード候補の検索数やそのデータのダウンロード、抽出されたキーワード候補を登録する機能は引き続き提供される。5/10

【Facebook】 Facebookのリード獲得広告にオフラインコンバージョンソリューションが追加へ

リード獲得広告にオフラインコンバージョンソリューションが追加。今回のアップデートによって、従来のようなデジタル上の指標のトラッキングだけでなくオフライン領域のインサイトも取得できるようになる。オフラインコンバージョンソリューションでは、CRM、POSシステム、コールセンターのシステムを Facebook の広告キャンペーンに紐付けることでオフラインの成果を把握することができる。
オフラインコンバージョンソリューションで実現可能な施策は①店舗での販売、電話予約、面談など、ビジネスにとって重要な指標を測定し、その結果を基にキャンペーンを調整➁カスタムオーディエンスと類似オーディエンスを使って前月の購入額が高かった顧客をターゲットに設定、店舗の購入者を除外し新しい見込み顧客の発掘　など多岐に渡る。
オフラインコンバージョンソリューションの登場によって、大量のリードを獲得するだけでなく実際の顧客となる可能性の高いユーザーに優先して広告を配信できるようになるのではないかと思われる。システム間の統合が必要なため導入のハードルはやや高いように感じるが、オンラインで完結しないビジネスでは積極的に導入したい。5/11

【Google】Google、イベントをリスト表示する機能をモバイル検索とアプリに導入

Googleは、イベントをリスト表示する機能をモバイル検索に導入。開催予定のコンサートやフェスティバル、スポーツ大会などの催し物の一覧をユーザーは検索結果で簡単に探すことができる。Tomorrow（明日）やThis Week（今週）、This Weekend（今週末）、Next Week（来週）などを指定してフィルタが可能。イベントリストに掲載してもらうには、schema.org/Event の構造化データでマークアップする必要がある。イベントリストの公開にあわせて、イベント構造化データを解説するデベロッパー向けページを Google は更新。マークアップにあたってのガイドラインと細かな仕様が説明されている。Eventbrite や Meetup などの大手のイベントポータルサイトがイベントの構造化データを実装しており、イベントリストに掲載されている。残念ながら日本ではまだ利用できないが、導入されれば遊びに行く場所を探すときには便利な機能となる。5/11

【Webマーケティング】ルグラン、気象ビッグデータを分析して働く女性のコーディネートをAIが提案する「TNQL」を提供開始

デジタルマーケティング支援のルグランは、天気や気温の変化に合わせてユーザーの好みに合ったコーディネートを20代～40代の女性に提案する「TNQL（テンキュール）」を5月9日に提供開始した。
同サービスでは、気象ビッグデータを分析してその日の天気・降水量や朝晩の気温差、風速や湿度データから算出される体感温度などをもとに、ユーザーに最適なコーディネートを提案する。コーディネートは、720パターンのファッションイラストの中からユーザーの好みに合った最適なものが提案される。日々の選択結果をAIが学習することで、よりユーザーの好みに合った提案をすることが可能になる。また、その日のコーディネートを自撮りしてカレンダーに保存することで「前回の打ち合わせと同じ服装だった」というケースを避けられる「コーデログ」やSNS連携機能も備える。5/11

【twitter】ニールセン、デジタル広告視聴率によるTwitter広告の効果測定を日本含む世界23市場で新たに開始

ニールセンデジタルは、これまで米国で提供していたデジタル広告視聴率によるTwitterモバイルキャンペーンの測定を新たに日本を含む世界23市場で開始した。これにより、通常の広告効果に加えて年齢や性別ごとの視聴者数なども把握できるようになる。これにより、Twitterのソーシャルプラットフォーム上の広告が意図された視聴者に、どれだけ効果的に到達したのかを測定することができる。ニールセン デジタル広告視聴率は、Twitterモバイルアプリ上で展開される広告キャンペーンの計測に、テレビに使用されている指標と同様の指標である年齢や性別ごとの視聴者数、リーチ（到達率）、フリークエンシー（頻度）、GRPを用いて、広告主、広告代理店、媒体社に信頼できるオーディエンス検証を提供する。TwitterのMarket Insight＆Analytics担当副社長のジェフリー・グラハム氏は「私たちは、より良い広告効果の透明性を提供し、広告主のマーケティング目標を達成できる」と今回の協業について語っている。5/18

【Webマーケティング】「ぴあ」がプライベートDMPを提供開始へ　音楽・スポーツ・レジャー業界のマーケティングを支援

ぴあは、ライブ・エンタテインメント・レジャーに特化したプライベートDMPサービス「PIA DMP」の提供を開始した。「チケットぴあ」などのサイトで得たデータを元に広告配信やセグメント分析を行い、広告主のマーケティングを支援する狙い。
「PIA DMP」は、「チケットぴあ」会員データ・チケット購入データ・購入プロセスデータ・アーティストやジャンルについての嗜好データなどを格納。同時に、メディアサイトである「ウレぴあ総研」「ぴあ映画生活」によって蓄積したオーディエンスデータや、第三者のサービス・アプリなどから得られたオーディエンスデータについても連携・活用できる。
具体的な活用方法としては、「PIA DMP」によって分析・収集したセグメントデータに対して、「PIA DMP」が接続しているDSPを用いて提携サイトで広告配信することが可能になる。ぴあは「PIA DMP」を通じて、音楽・スポーツ・レジャー業界のコンテンツホルダーを中心に、広告・マーケティング戦略や協賛・事業パートナー開発の支援を行っていく狙い。5/23

【Google】検索連動型広告とディスプレイ広告のAMP化 -Google Marketing Next 2017

モバイルファーストの世界では、広告主の広告がいかに優れたクリエイティブでも、ユーザーのニーズに応じて即座に表示できなければ意味がない。モバイルのウェブページの表示が3秒以上続くと53%のユーザーは離脱し、また、1秒表示速度が遅くなると20% のコンバージョンが失われる可能性があるとの調査結果が出ている。このようなモバイルデバイス上のユーザーの行動を踏まえ、今まで主に自然検索の検索結果ページで進められてきた Accelerated Mobile Pages(AMP) Project を、検索連動型広告とディスプレイ広告の両方に適用していくことを発表。検索連動型広告において、表示速度が早いランディングページはユーザーのエクスペリエンスが向上する傾向にあり、ランディングページのエクスペリエンスは品質スコアの要素のひとつでもあるため、入札価格に影響する可能性がある。AMP 化にいち早く対応することは品質スコアの改善にもつながる。β版は現在申し込み受付中。一方、ディスプレイ広告では、米国時間の2017年5月23日より、Google Display Network (以下GDN)上のAMP 化されたページに表示されるディスプレイ広告は、Google により自動的にAMP 化される。AMP 化された広告とそうでない広告では、クリエイティブがほとんど一緒の場合でも、5秒ほど早く表示されるケースもあるようだ。5/24

【Google】Google Attributionを発表 -Google Marketing Next 2017

今日、ユーザーの行動は検索、ディスプレイ、動画、ソーシャル、アプリなど多岐に渡っている。これらの行動は複数のデバイスを横断して行われることが当たり前となり、マーケターが自社のマーケティング活動を正しく計測することが難しくなってきている。Google は、このような状況を解決するためにGoogle Attribution を発表。Google Attribution はこれまでのアトリビューション計測ツールと違い、セットアップが容易で、新たなタグの設置や追加コストを払うことなくAdWords, Google Analytics, DoubleClick Search とデータを連携して分析することが可能となる。データを連携した後は、起点モデルや減衰モデルなどのアトリビューションモデルを選択し、チャネルやデバイスをまたいで分析をすることができます。AdWords のスマート自動入札でおなじみの「データドリブンアトリビューションモデル」も広告のチャネルだけでなく、自然検索、ソーシャル、Eメールなどのチャネルでも分析可能となるので、ぜひ活用してみたいツールだ。今のところβ版で、今後数ヶ月をかけてより多くの広告主が利用できるようにしていく方針。5/24

6月

【Google】AdWordsの自動入札に「コンバージョン数を最大化」が登場

Google は、AdWords のスマート自動入札（Smart Bidding）に、新たに「コンバージョン数を最大化」を追加することを発表した。今回追加された「コンバージョン数を最大化」は、キャンペーンに設定された予算を最大限利用しながらコンバージョン数を最大化するように入札単価を自動的に調整するモデル。他のスマート自動入札と同様に、機械学習によって様々なシグナルを加味しながらオークションごとに入札単価が自動最適化される。今回のアップデートで、スマート自動入札におけるオプションは全部で7つとなった。6/6
▼自動入札戦略の一覧
・拡張CPC
・検索ページの目標掲載位置
・目標とするコンバージョン単価
・目標広告費用対効果
・目標優位表示シェア
・クリック数の最大化
・コンバージョン数を最大化

【Youtube】YouTubeの日本の利用率は77％とGoogleが発表

Googleは、YouTubeがどんな状況で、どんな感情で利用しているのかという視聴実態を明らかにする定量調査と定性調査を実施して、その結果を発表した。定量調査の結果から次のようなことがわかった。
・YouTubeを使ったことがあると回答したユーザーは77％
・男女とも年代別に比較すると10代の利用率が一番高い
・YouTubeユーザー、オンラインユーザーの年代別構成比では、20～34歳、35～49歳の割合が高い
今回の調査では、デバイスによる利用実態の違いは、対象となっていない。動画視聴はするが、コメントやいいねなどの積極的な利用は見受けられなかった。また、コミュニケーションツールとして利用するが、それはフェイスtoフェイスでの会話やメールアプリでの利用であり、他のソーシャルメディアで活発に情報を共有するといった利用実態も得られなかったという。6/9

【DMP】小学館、月間2.2億PV/5,000万UUのメディア群データを活用した「コトバDMP」開発

小学館は、言語解析技術を使ったデータマーケティング基盤「コトバDMP」を開発し、月間2.2億PV(ページビュー)/5,000万UU(ユニークユーザー)のメディア・コンテンツから得る興味関心データを活用したコンテンツマーケティング支援業務を開始すると発表した。コンテンツの企画制作や、小学館メディアはじめ、さまざまな広告主企業にサービスを提供していく。
コトバDMPは、小学館の多様なメディア・コンテンツに接触する読者やユーザーの興味関心を「コトバ」レベルで解析し、広告主のマーケティング活動に役立てていく。広告主企業は自社ブランドの顧客・将来の顧客が小学館メディア群訪問時に、どのような情報、コンテンツに関心を持ち、結果的にどのように自社商品とエンゲージメントを高めていくのか、データに基づく独自の洞察を加えることが可能になるという。6/12

【Google】Googleモバイルファーストインデックス（MFI）、導入は早くても2018年以降

「モバイルファーストインデックスはいつから導入？」 Google が未だ具体的なスケジュールを明らかにしていない検索仕様の大きな変更について、気になるウェブマスターは多いだろう。この導入は2018年にずれ込むことになる模様だ。
Googleウェブマスタートレンドアナリストの Gary Illyes氏は、モバイルファーストインデックスの導入は早くても2018年以降との見解を示した。MFI はモバイル版ページをインデックスして、その内容をもとに検索順位を判断することである。ただし、MFI の導入がパソコン版ページのインデックスを停止するというわけではないので誤解しないでほしいとIllyes氏。「モバイルファースト」というのは言葉通り、まずモバイル版ページを見にいくという意味であり、モバイル版が存在しない場合はパソコン版ページを引き続きインデックスに登録しつづける。6/14

【LINE】LINEの企業アカウント数は520万を超え、友達総数は93億人に

全世界のLINEの企業アカウント数が520万を超え、その企業が持つ友達数の総数が93億人に到達するとLINE CONFERENCE 2017で発表した。LINEのMAU（月間アクティブユーザー）2億2000万人で割ると、1人あたり約42個の企業アカウントと友達になっているという。
また、3年前からサービスを開始しているLINE ビジネスコネクトのビジネスアカウント数は、176社に上る（2017年5月末時点）。日本国内の公式企業アカウント数は364あり、そのうちの48％がLINE ビジネスコネクトに対応していることになる。LINE ビジネスコネクトとは、LINEのAPIを利用して、外部データと接続することで、双方向かつ、1to1のコミュニケーションが可能となるサービスだ。6/16

【LINE】 LINE LIVE、インストリーム広告を年内に搭載へ

MAU1,300万超のサービスで広告配信可能にLINEの事業戦略発表会「LINE CONFERENCE 2017」にて、動画サービス「LINE LIVE」にインストリーム広告が搭載されることが発表された。同広告は「LIVE Video Ads」という名で2017年に公開予定。現在、LINE LIVEでは視聴者数やコメント・ハート数、有料の「ギフトアイテム」など配信結果に応じてLINEポイントの付与を行っている。これはすでに動画配信のエコシステムとして成長を続けており、今回発表の動画広告と組み合わせ更に拡大する狙いだ。「LINE LIVE」は、MAU（月間利用者数）1,300万人を超える動画配信プラットフォームへと成長している。6/16

【動画】スマホの動画視聴「ヨコ向き派」が増加（モバーシャル調査）

モバーシャルは、20～50代の男女700名を対象に、スマートフォンの動画視聴に関する調査を実施。調査の結果、スマ―トフォンを「ヨコ向きのみ」にしてみる人が43.4％と、前回調査の28.4％から大きく増加していることが判明した。まず、スマートフォンでWeb動画を視聴する時のスマートフォン端末の向きについて質問したところ、「ヨコ向きのみ」にして動画を視聴する人が43.4％（前回：28.4％）と増加。「タテ向きのみ」と答えた人は23.1％（前回：34.7％）と減少した。　ヨコ向き派の理由としては、1位に「大きい画面で見たい（59％）」、2位に「横向きが見やすい（25％）」の2つが多数を占めた。YouTubeとFacebook上の動画を視聴時の端末の向きについては、YouTubeでは、端末を「ヨコ向きのみ」で視聴するが41.4％と最多。反対に、Facebookでは、端末を「タテ向きのみ」で視聴するが53.8％と最も多い結果となった。6/19

【Webマーケティング】通勤・通学の電車内での過ごし方調査で8割以上が「スマホやタブレットを操作する」

インターネット調査のマクロミルは、通勤・通学の電車内での過ごし方に関するアンケートを実施し、結果を発表した。複数回答となり、最多は「スマホ(スマートフォン)やタブレットを操作する」の84.1％で8割を超えた。「車内広告を見る」46.4％、「ぼーっとする」46.3％、「外の景色を見る」40.2％、「眠る」40.0％と続いた。調査は1都3県に居住して電車で通勤・通学している15～59歳の男女に対して6月13、14日に行った。サンプル数は500。スマホやタブレットを操作する具体的な内容(複数回答)で最も多かったのが「メールやメッセージのチェックや送信」の85.4％だった。2位は「ニュースをチェックする」64.7％、3位は「SNS(ソーシャルネットワーキングサービス)をチェックする」54.9％だった。スマホやタブレットを操作する中でゲームをする層も3割あり、ジャンル(複数回答)は「パズルゲーム」55.9％、「シミュレーションゲーム」「ロールプレイングゲーム」がどちらも21.7％となった。6/28

【Yahoo!】Yahoo!カテゴリ、2018年3月末に終了

20年以上の歴史に幕ヤフー株式会社はディレクトリ型検索サービス「Yahoo!カテゴリ」を2018年3月29日を持って終了することを明らかにした。Yahoo!カテゴリは、Yahoo! JAPAN が日本でサービスを開始した1996年4月1日から提供してきたサービス。「エンターテイメント」や「ビジネスと経済」など話題毎にサイトを分類したカテゴリを辿ることで目的のサイトを探す検索サービス。コンピュータープログラムでサイト情報を自動で収集し、検索キーワードに合致するウェブページを検索結果に表示する今日の Google や Bing (Microsoft) のようなサービスは当時、ロボット型検索サービスと呼ばれた。1990年代中頃はまだロボット型検索サービスの性能が十分でなく、また Yahoo! JAPAN が人気ポータルサイトだったこともあり同社のディレクトリ型検索サービスは人気を博した。Google の台頭によりロボット型検索サービスが主流となっていくなかでも、Yahoo! JAPAN は2000年前半まで検索結果の上部にカテゴリ検索の結果を、その下にロボット型検索の結果を表示していた。しかし Google に代表されるインターネット検索技術の発展、ウェブサイトの数が爆発的に増加したことにより、次第に検索の主流はロボット型検索（アルゴリズム型）に移行していった。6/29

【Yahoo!】Yahoo!リアルタイム検索、インスタグラムも検索可能に

人気の約500アカウントの投稿が対象ヤフーは、スマホ・PC版の「Yahoo!リアルタイム検索」とスマホ版の「Yahoo!検索」でInstagramの投稿を検索・閲覧できる機能を提供する。はじめは人気の約500アカウントの投稿を検索・閲覧対象とし、今後対象を順次拡大していく予定。
「Yahoo!リアルタイム検索」では、TwitterとFacebookで「全体に公開」ステータスになっている投稿を検索できるサービスを提供しているが、今回Instagramの投稿も検索可能になった。同時に、スマートフォン版「Yahoo!検索」にも機能が追加され、著名人名で検索すると著名人の最新のInstagramが検索結果として閲覧できるようになる。「Yahoo!検索」では、「著名人の名前＋インスタグラム」をキーワードとした検索数が増え続けており、著名人のInstagramアカウントを探したいというニーズの高さが伺えるという。なお、「Yahoo!検索」および「Yahoo!リアルタイム検索」で検索・閲覧できるInstagramの投稿は、はじめは人気の約500アカウントを対象とし、順次拡大していく予定だ。6/29

昨日も最近の10代はLINEでやり取りせず、instagramなどでやり取りをするといった記事を見ました。
インターネット広告周りのアップデート情報だけでなく、ウェブマーケティング全般のトピック・トレンドを、
今のうちにしっかり抑えておきましょう。

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