一足早く2017年のトピックを振り返る-1～3月-

こんにちは。広告運用を担当しております増田です。

12月に入り2017年も佳境となってまいりました。
そこで、今年一年で起きたアップデートなどのトピックをまとめていこうと思います。
2017年に起きた様々な変遷を、順を追って見ていきましょう！

1月

【Google】モバイルファーストインデックスはサイトスピードと無関係との見解

モバイル ファースト インデックスにおいては、ページの表示速度はランキング要因から外れる見込み。現時点では、モバイル検索であってもPC向けページの表示速度が評価に用いられるという、一見すると不思議な状態になっている。これはPC向けページが正規ページとしてインデックスされているための仕様である。今後のモバイルフレンドリーアップデートでモバイル向けページの表示速度をランキング要因にする可能性を、GoogleのGary Illyes（ゲイリー・イリェーシュ）氏が強く示唆したときもあったが、MFIの導入によって少なくとも当面はこの話はなかったことになるようだ。モバイルファーストだからこそPC以上にスピードが求められるように思われるが、MFIのGoogle検索では考慮されない。※2017/1/5時点の見解

【Google】アナリティクスでヤフー検索でも(not provided)がほぼ100%に

Googleアナリティクスのアクセス解析データで、Yahoo!検索（日本のヤフー）からのキーワードのほぼ100%が「(not provided)」になった。日本のYahoo!検索も、ついにHTTPS化を完了したと考えられる。Googleは以前からHTTPS検索になっており、アクセス解析で検索キーワードをほとんど取得できない。とはいえ、Search Consoleの検索アナリティクスを使えば、Googleにおける自社サイト関連の検索キーワードの情報を詳細に入手できる。しかしYahoo!は、検索キーワードの情報をサイト管理者に提供するツールを用意していない。したがって、ヤフー検索のキーワードはほぼ完全に失われたといっても良い。（1/6）

【Yahoo!】 YDN「ターゲティング」広告フォーマット「レスポンシブ」の配信先にインフィード枠を追加

Yahoo!ディスプレイアドネットワーク（YDN）で配信している広告掲載方式が「ターゲティング」、掲載フォーマットが「レスポンシブ」の広告について、インフィード広告の配信先（スマートフォン版Yahoo! JAPANのトップページなど）への配信を開始。
以下2点が今回の変更のポイントとなる
・広告掲載方式が「ターゲティング」で掲載フォーマットが「レスポンシブ」の広告すべてが、インフィード広告の配信先に配信されるものではない
・各広告の配信先については、配信先レポートなどで確認が可能（1/10 ）

【WEBマーケティング】「日本経済新聞 電子版」有料会員50万人に～20代読者がけん引

日本経済新聞社が提供する「日本経済新聞 電子版」の有料会員数が50万人を超えた。年間の新規有料会員数をみると、2014年から20代が世代別でトップになり、2016年は全体の3分の1を占めた。また、女性の比率も年々上昇しており、2016年の新規有料会員に占める比率が22％と、2010年3月の創刊当初と比べてほぼ倍増した。世界の新聞社の有料報道サイトでは、米ニューヨーク・タイムズの電子版の有料会員数が155万人（2016年9月時点）とトップで、2位は米ウォール・ストリート・ジャーナルの電子版が96万人（同）。3位は日経グループの英フィナンシャル・タイムズ(FT)の64万人で、日経電子版はそれに次ぐ規模。(1/10)

【WEBマーケティング】ネット通販TOP200社で国内EC市場の約42%を占める。合計EC売上高は約3兆円

インプレスが12月20日に発表した『インターネット通販TOP200調査報告書2017』によると、インターネット通販を実施する企業上位200社のインターネット通販売上の合計は3兆881億6200万円となった。経産省調査が発表した2015年の物販系分野のBtoC-EC市場規模は7兆2398億円（「電子商取引に関する市場調査」より）。上位200社の合計売上高は国内EC市場の42.7％を占めている。売上高調査によると、国内のEC売上のトップはアマゾン（日本事業）で9300億円。2位は790億円でヨドバシカメラだった。3位は774億7900万円で千趣会（ベルメゾンネット）。トップ10の売上高合計は1兆4572億3000万円。モール各社が公開している直近の出店者数は楽天が4万4317店舗、アマゾンが18万3000事業者、ヤフーは40万店以上。EC売り上げの大きい企業は流通額の大きい楽天市場に出店して、売り上げ拡大を図っていることがわかった。(1/11)

【Facebook】Facebook Audience Networkのリーチが10億人に到達

Facebook Audience Networkは2016年3月に公式パートナープログラムの発表、同年5月に動画広告のサポート開始、同年10月に配信先のコントロールを可能にするなど、2016年に多くのアップデートが行われ今や主力製品になりつつあるオーディエンスネットワークであり、2017年1月13日にリーチ数が10億人に到達したと発表がされた。Facebookの内部データによると、2016年5月26日から6月23日の間 Audience Network 経由で広告が表示されたユーザーの数が10億人を突破したことが明らかになり、その後も毎月増加傾向にあるという。今後もさらなるパフォーマンスの改善に向けてアップデートが繰り返されることが想定されるため、引き続き注目が必要。(1/17)

【WEBマーケティング】2016年 LINE利用率が大幅増／テレビの利用時間 多くの世代で減少

ジャストシステムは『モバイル＆ソーシャルメディア月次定点調査 2016年度総集編』を発表。同調査の結果から、10代から50代でテレビ利用時間が減少していること、LINEの利用率が大幅に増加していることなどがわかった。2016年1月度調査において、プライベートでインターネットに接続する機器として最も利用率が高かったのは「ノートPC」（63.4％）で、次いで「スマートフォン」（59.1％）だった。ところが2016年1年間の推移を見ると、「スマートフォン」の利用率が増加していったのに対し、「ノートPC」はゆるやかに減少し、12月度調査では「スマートフォン」（72.0％）が、「ノートPC」（57.8％）を大きく上回った。
「テレビ」「ラジオ」「新聞」「雑誌」「パソコン」「スマートフォン」について、1日あたりの利用時間を調べた結果、10代から50代にかけていずれの世代でも「テレビ」の利用時間が減少していた。
SNSで最も利用率の伸びが大きかったのは「LINE」だった。1月度調査では47.3％だったのに対し、12月度調査では61.9％と大きく増加。「YouTube」の74.1％に迫り、「Facebook」（34.8%）、「Twitter」（38.7%）、「Instagram」（22.3％）の利用率を大きく引き離す結果となった。(1/19)

【Google】Googleモバイル検索に「他の人はこちらも検索」機能が登場

「他の人はこちらも検索」という関連ワード検索の機能をGoogleはモバイル検索に導入。表示はカルーセル形式になっていて、横にフリックするとスライドして検索ワードがさらに出てくる形式。
「他の人はこちらも検索」のもう1つの特徴は、訪問したページの結果の下に出現する点。
これはあるページに訪問し再び検索結果に戻ってみると、訪問したそのページの結果の下に「他の人はこちらも検索」という表示が現れるようになる仕組み。「他の人はこちらも検索」に出ているトピックのコンテンツがあなたのサイトに存在しないとしたら、そのトピックをページに追加するか、あるいは新規に作成するとユーザーの満足度を改善が見込まれる。もしすでに存在するのであれば、そのコンテンツに誘導できるようにデザインを修正するとサイト内の回遊が増える可能性がある。(1/23)

【Google】YouTube動画広告のマルチスクリーン対応の強化を発表

Google は AdWordsの公式ブログで、モバイル時代に適合するYouTube動画広告の強化を発表。Googleによれば、YouTube視聴の過半数（over 50%）は既にモバイルから行われているとのこと。今後もユーザーのクロススクリーン／マルチスクリーン化は進んでいくと予想されることから、視聴環境の変化にスケーラブルに対応していくため、広告主とユーザー双方に対して、以下のアップデートを行うことを約束した。
・新しいインサイトレポートの提供
・Googleアカウントを活用したオーディエンスターゲット
・ユーザーに対する広告表示のコントロールを提供
今後のよりよい広告環境を整備していくため、Google は2017年よりピクセルやCookieという、従来のターゲティングを担ってきた技術の利用を制限していくことのことだ。(1/24)

【Facebook】Facebookのダイナミック広告が新規ユーザーへのターゲット拡張に対応

これまでのFacebookダイナミック広告はウェブサイトカスタムオーディエンスを使ってユーザーが閲覧したページ情報をもとに動的にリターゲティング広告を生成・配信する広告プロダクトだったが、ウェブサイトに未訪問の新規ユーザーにもリーチできるようアップデートされる。他のターゲティング機能同様にウェブサイトカスタムオーディエンスがあればウェブサイトに訪問済みのユーザーは除外して配信することも可能なので、従来の動的リターゲティングとはキャンペーンや広告セットを分けて設定することでターゲットの重複を避けられるが、新規ユーザーの一部をターゲットに含めることで新規ユーザーを選定する精度が向上する見込み。本機能のパフォーマンスは性質上製品カタログの構成によって左右される部分も多いと考えられるため、実施する前に製品カタログに問題がないか確認することが推奨される。(1/26)

【Google】2017年1月31日より標準テキスト広告が新規作成が不可能に

1月31日より、テキスト広告として作成、編集できるフォーマットは拡張テキスト広告のみになり、標準テキスト広告の作成はできなくなる。なお、この日から標準テキスト広告の新規作成・編集はできなくなるが、利用中の標準テキスト広告はその後も引き続き掲載される。1月31日以降であっても、標準テキスト広告の一時停止や再開は可能だが、拡張テキスト広告中心の運用を推奨。(1/27)

2月

【Facebook】Facebookがリード広告の配信先にInstagramを追加

2015年10月に提供を開始し、2016年に2度の大幅なアップデートが行われたリード広告だが、2017年1月23日から一部の広告主限定で配信先のプレースメントに Instagram が追加され、2月末までには全てのアカウントに導入されるようだ。ダイナミック広告が新規ユーザーへもターゲットを拡張するなど、2017年に入り新規ユーザー向けの機能が強化されてきている。Instagram のユーザー数増加と Audience Network のパブリッシャー増加によって広告枠の在庫の問題は少しずつクリアにしてきているので、さらなるターゲティング機能とフォーマットの進化に期待できる。(2/2)

【Google】AdWords の広告文にIF 関数が使用可能に

Google はAdWords の検索連動型広告の広告文にIF 関数が使用できるようになったことをGoogle+ 上で発表。このIF関数を設定することで、「デバイス」「ユーザーリスト」ごとに広告文を出し分けることが可能になる。広告カスタマイザを使用して広告文を出し分けたい場合、キーワードを指定する必要があり、大量のキーワードを登録しているEC系の広告主の場合は利用しにくいケースがあったので、IF 関数の登場により広告文の書き分けはかなり使いやすくなったのではないかと考えられる。多くのECサイトではヘビーユーザーとライトユーザーで提供する割引などのサービスが異なる場合も多々ある。Google オプティマイズなどのA/B テストツールなどを使い、ランディングページの検証と合わせてより効果の高い広告文を検証していくと良いだろう。
(2/2)

【Google】グーグル、日本語検索のアルゴリズム変更を発表、品質低いサイトの順位低下

グーグルは検索品質の向上を目的としたランキングアルゴリズムの改善を実施したことを公式ブログで発表。今回は日本語検索が対象。有用で信頼できるコンテンツを検索利用者に届けられるように、品質の低いサイトの順位が下がるという。同社はこのアルゴリズム改善で日本語検索の問題すべてを解決するとは考えていないものの、継続的に品質評価アルゴリズムの改善に取り組んでいくとしている。グーグルは1年間に500～600、つまり1日あたり1～2個のアルゴリズムの変更を行っているといわれており、そのすべてを逐次公式に発表しているわけではない。過去にも日本語限定で実施されたと考えられるアルゴリズム調整はあったが、今回のように日本語公式ブログでそれを告知するのは異例だ。(2/3)

【Google】Google、データスタジオを無料提供

データスタジオは、昨年公開されたレポーティングダッシュボードツールで、無料版および企業版が公開されてきた。これまで無料版といってもデータスタジオにおけるレポート数5件の上限があったが、提供開始から数ヶ月経ち、反響が大きく需要が期待できると判断したとのことで、無料で必要なだけレポートを作成して共有することを可能にしたようだ。データスタジオとはGoogleが提供するデータビジュアライズツール。GoogleアナリティクスやAdWordsなど、多くのデータソースと連携でき可視化の一元化が図ることが可能。 これまでも短い間にテンプレートや、新しいデータコネクタを追加するなどの機能強化をしてきた。(2/3)

【WEBマーケティング】2016年インフィード広告市場は前年比8割増の1,401億円、配信先の6割はソーシャルメディア

インターネット広告のサイバーエージェントとデジタル市場調査のデジタルインファクトは、共同で国内インフィード広告(ソーシャルメディアやモバイルサイトのフィードに表示される広告)の市場動向調査を実施し、調査結果を発表した。2016年のインフィード広告市場は、昨対比8割増の1,401億円で、そのうちスマートフォン比率は全体の約96％だった。2016年のインフィード広告市場における広告配信先は、ソーシャルメディアが64％であることが分かった。調査は2016年10月から12月に、動画広告市場関係者へのヒアリング、調査主体や調査機関が保有するデータ、公開情報の収集によって行った。(2/9)

【Facebook】情報発信率の高いSNSはトップ3は「LINE」「Twitter」「Facebook」、マクロミルが全国8,500人の調査

インターネット調査のマクロミルは、サービスの幅が広がっているソーシャルメディアについて、人気のあるサービスや、その利用状況を調査し、結果を発表した。「好きなソーシャルメディア」ランキングの1位は「LINE」で24.5％、2位は「Twitter」の19.5％、3位は「Amebaブログ」の18.4％、4位は「Facebook」で16.2％だった。ブログサービスの利用状況に関する調査では、「何らかのブログサービスのアカウントを持っている人は30％で、そのうち日常的にブログに投稿している人(ブロガー)は14％だった。ブロガーのうち、ブログ上で実名を公表している人は13％で、87％は匿名で運用していた。何らかのSNSアカウントを持っている人(SNS投稿ユーザー)は76％で、そのうち日常的にSNSで情報発信する「SNS投稿ユーザー」は40％だった。SNS投稿ユーザーが日常的に情報発信・投稿しているSNSは、利用率が高い順に、LINE47％、Twitter42％、Facebook39％、「Instagram」20％、「mixi」7％だった。キュレ―ションサイト・メディア(まとめサイト)での記事執筆・投稿経験を持つ人は全体の6％。うち22％はクラウドソーシング経由で依頼を受け記事を執筆していた。(2/9)

【WEBマーケティング】若年層のSNS動画利用実態で10代女性はファッションなどは検索サイトよりSNSで検索

電通総研のメディアイノベーション研究部は、若年層スマートフォンユーザーの写真や動画アプリを使用したビジュアルコミュニケーションの研究で、SNS(ソーシャルネットワーキングサービス)上の動画利用実態に注目した調査を行い、結果を発表した。15～34歳の男女を対象に調べた。ファッショントレンドや著名人の情報などビジュアルがポイントになるテーマでは10代の女性は検索サイトよりSNSで検索する比率が高かった。調査結果から、動画世代のスマートフォンユーザーを読み解くキーワードは「ES-M-L(エス・エム・エル)」という。ESはEphemeral(はかない)/Shortで、MはMORU(盛る)、LはLiveを指す。ESは一定時間後に消える動画や短めの動画で発信のハードルを下げて手軽に動画をシェアすること、Mは自分の姿や日々の体験を加工アプリで盛ってコンテンツにすることで、動画の加工も盛んになっている。Lは、今に焦9点を当てた情報のライブ配信を好む傾向にあることを意味する。(2/13)

【Facebook】Facebookの売上が過去最高となる88.1億ドルを達成し好調を維持

Facebookの2016年第四四半期(10−12月:以下「Q4」)の決算報告によれば、今期の売上高は88.1億ドル、1株あたりの利益は1.41ドルで、アナリスト予想の85.1億ドル、1.31ドルを大きく上回り、依然好調を維持している。2015年Q4も通年で最も売上の多かった四半期だが、前年同期比 +51%と大きく伸びている。売上総額のうち約98%を占める広告売上が86.3億ドルで、北米、ヨーロッパ、アジア、その他地域からまんべんなく広告売上を増加させており、特に2016年Q4に関しては北米地域だけで約10億ドル伸ばし、2016年通年では総売上276億を計上した。(2/16)

【Yahoo!】Yahoo!スポンサードサーチがアドカスタマイザーの提供開始

アドカスタマイザーはベースになる広告文と可変する文字列やデータ部分のリストを別々に登録・管理できる機能で、Google AdWordsでは「広告カスタマイザ」の名称で提供されている機能と同様のものである。
■主なメリットの2点
・多彩な広告の自動生成
通常の広告に加えて、データを挿入する挿入用広告と、挿入する文字列や数値をまとめたデータ自動挿入リストを設置し、データを挿入用広告の設定箇所に自動表示させる。これにより、少ない手数で豊富なバリエーションの広告を生成できる。
また、商品名や販売価格、割引率といったさまざまな情報を広告内に挿入でき、訴求力を高められる。
・セールなどの残り時間を広告上に表示
アドカスタマイザーでは、広告内にセールやキャンペーンなどの残り時間を自動で挿入する「カウントダウン関数」を利用できる。
リアルタイムで更新される残り時間表示により、広告のアピール力が高まる。 さらに、カウントダウン期間終了に併せて広告が自動的に配信停止されるため、無駄のない広告運用が可能。(2/16)

【Google】Googleの新しい”広告”ラベル。緑枠に白塗りのデザインが公式にロールアウト。

Googleの検索結果画面に表示される広告ラベルの新しい表記を多くのユーザーが目撃。緑色の塗りつぶしのデザインではなく、新しいラベルは緑色の枠に白の背景となっている。目撃例はこの数日で急速に増加していたが、Search Engine Landは、この新しいデザインが世界中でロールアウトを開始していると、Googleからの公式な発表を得ている。「検索結果画面の表示のテストは常に行っている。緑色の枠の新しいデザインを表示するテストを行ったのち、Googleはこのデザインをロールアウトすることを決定した。新しいデザインは、読みやすく、広告であることをユーザーが簡単に見分けることができる。」と、GoogleのスポークスパーソンはSearch Engine Landに対し述べている。(2/24)

【Google】Google、検索結果での?絵文字?を再開。関連性があれば表示する?

Googleは?絵文字?を再び検索結果に表示するようにした。検索クエリと関連性が高いと判断した場合は、タイトルやスニペットに絵文字が出現する。検索結果に絵文字を Google が表示するようになったのは今回が初めてではない。2015年4月後半に、titleタグに含まれる絵文字を検索結果に出すようになった。しかしその後1か月ほどして、表示をやめたため、乱用が目立ったからだろうと推測されている。以降、いっときだけ表示を再開した時期もあったが、絵文字表示はストップしたままだった。以前は、title タグに絵文字を使っていれば、その絵文字を必ず検索結果で見せていた。しかし今回はクエリとの関連性が認められた場合だけとなっている。“絵文字スパム” への対策が整ったと Google は判断したと考えられる。(2/24)

3月

【Yahoo!】Yahoo Japan、バイドゥ、ソゴウがAMP対応に。10億以上のアジアのユーザーに向け、展開

ニューヨークで行われたAMP Confにて、アジアの10億以上のユーザーに向けてAMPが展開されるというビッグニュースが発表された。中国の検索エンジンのバイドゥとソゴウがAMPに対応。そして、Yahoo Japanも対応が発表された。これらアジアの検索エンジンが対応を開始するということは、10億以上の人々がAMPを体験することを意味している。2015年10月にAMPがローンチされて以来、非常に多くのパブリッシャーと開発者がAMP対応を進めており、世界中で数え切れないほどのAMP対応ページが作成されている。このプロジェクトに貢献している開発者は1万を超えるだろう。先月のアドビ社による報告では、米国のトップパブリッシャーは全体の7%のトラフィックをAMPページで獲得しているということだ。そのパブリッシャーによると、サイトの滞在時間とエンゲージメントにおいて、AMPページは高い値を示しているという。また、CTRとマネタイズの面でもAMPは優れていると報告をするパブリッシャーもいる。(3/8)

【Webマーケティング】「SNOW」の利用者は半年前より27%増／スマホ利用者の約80%が「LINE」利用[ニールセン調査]

ニールセンデジタルは、2017年1月の主要な「SNSやコミュニケーションアプリ」の利用状況を発表した。スマートフォン視聴率情報「Nielsen Mobile NetView」のデータによると、「LINE」はスマートフォン利用者の約80％にあたる4,807万人が利用していた。半年前の2016年7月と比較すると8％増と、継続して利用者を伸ばしている。また顔認識や写真加工、スタンプ機能を取り込んだ動画コミュニケーションアプリの「スノー SNOW」の利用者が408万人となり、半年前（322万人）と比較をすると27％増加していた。これは「SNSやコミュニケーションアプリ」の中で最も高い増加率だ。利用者数上位3アプリ、および写真や動画がメインコンテンツとなっている「Instagram」と「スノーSNOW」の2アプリに注目して性年代構成を見ると、すべてのアプリで18-34歳以下の女性の利用者割合が最も高くなっていた。それぞれのアプリの特徴を見ると、「LINE」と「Facebook」は男女各年代で均等に利用者がおり、「Twitter」は34歳以下の男女、「Instagram」「スノー SNOW」は34歳以下の女性の割合が高くなっていた。特に「スノー SNOW」は半数以上の利用者が34歳以下女性だった。(3/8)

【Google】AdWords の「デバイスをまたいだコンバージョン」がデフォルトで「コンバージョン」に

AdWords の検索連動型広告とショッピング広告のキャンペーンにおいて「デバイスをまたいだコンバージョン」がデフォルトで「コンバージョン」列に含まれるようになる。
「デバイスをまたいだコンバージョン」はブラウザ単位(cookie 単位)で計測されてるので、同じデスクトップでのコンバージョンでも会社のデスクトップPCと自宅のデスクトップPC の間でも「デバイスをまたいだコンバージョン」として計測される。さらに言えば、ひとつのデスクトップPC内で、Firefoxで広告をクリックし、Chromeで自然検索経由でコンバージョンした場合も「デバイスをまたいだコンバージョン」として計測される。今回の変更によって、多くのアカウントで「コンバージョン」数が増加することが見込まれるため、CPA が改善するなどの変化が予想る。また、自動入札機能を利用している場合、「コンバージョン」数の増加に伴いコンバージョン率が上昇するため、入札単価が上がり、費用が上昇する可能性がある。(3/13)

【Google】AdWordsのディスプレイ広告に住所表示オプションが自動的に追加へ

Googleは、GoogleマイビジネスとAdWordsのリンクが行われているアカウントにおいて、ディスプレイ広告に自動的に住所表示オプションが表示されることを発表した。今回の変更によって、ユーザーがGoogle マイビジネスに登録されている店舗の近くにいる場合や、登録されている店舗に興味がある場合、店舗の写真や営業時間、店舗までの経路などが自動的にディスプレイ広告上に表示されるようになる。(3/17)

【Google】AdWordsの「完全一致」キーワードの広告配信対象が拡大へ

Googleはマッチタイプが「完全一致」のキーワードで広告が配信対象になっていた、誤字や表記ゆれなどの「類似パターン」(Close Variants Matching)を、今後数か月かけて拡大していくことを発表。2014年6月に「完全一致」「フレーズ一致」のキーワードに対して、誤字や表記ゆれなどの検索クエリに対しても広告を配信することを発表し、日本語での提供も開始されていたが、今回の発表はその延長線上にあるものと考えられる。なお、今回の変更は2017年3月時点で、英語とスペイン語のみが対象となります。現時点で日本での対応は未定だが、キャンペーン構成にも影響していくため、引き続き注視が必要。(3/22)

【Google】リッチカードが世界中で利用できるように

リッチカードが英語の検索結果に表示できるようになったのが2016年5月。そして今回、Google がサポートするすべての地域でリッチカードをできるようになった。
リッチカードは、リッチ スニペットをもとに開発した新しい検索結果形式。リッチスニペットと同様、schema.org構造化マークアップを使用して、より視覚に訴えかける魅力的な形式でコンテンツを表示する。オープンソースのAMP形式にも対応しており、モバイル ユーザーに高速なエクスペリエンスを提供が可能。リッチカードを実装すると、検索結果の表示は大きく変わる。たとえばユーザーが [餃子 レシピ] のような料理のレシピを検索すると、結果がカルーセル形式のリッチカードとして表示され、左右にスクロールしながらさまざまなレシピを簡単に閲覧ができる。(3/22)

1-3月の3か月間だけでも盛り沢山でしたね。
次は4-6月をチェックしていきます！

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