
近年スマートフォンなどのモバイルデバイスが普及したことにより注目されるようになりました。今回はそのジオターゲティングについてどのようなもので、どのように使うことができるのか説明していきます。
Cookieに頼らない「THEMIX DATA CONNECT」
「Cookieが使えなくなって広告精度が下がった」「ライフイベントに合わせたアプローチが難しい」
そんなお悩みに、金融・不動産データを活用した次世代型ターゲティング「THEMIX DATA CONNECT」をご提案します。住宅購入直後や新社会人、経営者などを高い精度でターゲティング可能です。
目次
位置情報を用いたマーケティング手法 ジオターゲティングとは
ジオターゲティングとは、ユーザーの位置情報を利用したマーケティング手法です。GPS・Wi-Fiの接続状況やIPアドレスなどを元にユーザーの現在地や居住地を絞り込み、その位置に関連した情報を用いてマーケティングを行うことを言います。
近年、このジオターゲティングが注目されてきました。その理由は、テクノロジーの進化、消費行動の変化が起きているからです。これまでのジオターゲティングは精度が低く、ユーザーの大まかな位置情報しか判別できませんでした。しかし近年のスマートフォンをはじめとしたデジタルデバイスの普及で、膨大なデータを獲得することができ、精度を上げることができるようになりました。消費行動ではデジタルデバイスの普及によりECでの購買が進んでいます。結果多くの実店舗が顧客との関わり方も変化してきたことから、実店舗を持つ小売業では、ECとの差別化をはかる位置情報の活用に向き合うようになりました。
ジオターゲティングができると、何がいいのか
ジオターゲティングを行うことでのメリットは大きく3つです。
- 位置情報によるユーザーへの通知
- コンテンツのローカル化
- 消費者の趣味・嗜好がわかる
1つずつ詳しく説明していきます。
位置情報によるユーザーへの通知
ジオターゲティングを用いれば、ユーザーの位置情報を取得することができます。そうすることでユーザーが訪れている場所を把握することができ、適切なタイミングで適切な情報を表示できます。例えばユーザーが店舗に来店した際、アプリなどでクーポンやオススメの紹介をスマホに通知することができます。
コンテンツのローカル化
ジオターゲティングでユーザーの位置情報を判定すると、webサイト上でコンテンツをユーザーの位置に合わせて最適に切り替えることができます。
ユーザーが現在地付近のビジネス情報や場所を検索すると、その場所に近しい場所が表示されます。このような仕組みもジオターゲティングを用いた事例の1つです。
消費者の趣味・嗜好がわかる
位置情報が得られるため、消費者の行動履歴を追うことができます。検知時間、検知頻度、居住エリアなどと掛け合わせをすることにより、よりターゲットに近いユーザーの動向を計測できます。
ジオターゲティングの事例
- LINE Beacon
LINEのユーザー基盤を活かしたジオターゲティング事例です。ユーザーはLINEの公式アカウントを通して、お得・便利情報やサービスなど様々なコンテンツを受け取ることオフラインマーケティングを行うことができます。
- RMP -GO! Spot
楽天が2018年にリリースをした、O2Oマーケティングソリューションとして提供を開始しました。このサービスは位置情報を用いて、店舗送客プロモーションの実施、実際の来客者数などのデータを元にしたプロモーション測定を行います。それに加え、他サービスと連携を行い、オフラインでの消費者行動をより可視化することができ、さらなるO2Oマーケティングの向上を目指しています。
ジオターゲティング広告
ここまではマーケティング手法である、ジオターゲティングについてみてきました。
ここからは、ジオターゲティングを用いた広告「ジオターゲティング広告」について詳しくみていきます。
位置情報×広告 ジオターゲティング広告とは
ジオターゲティング広告とは、位置情報からユーザーの居場所を解析し、セグメント化した上で配信される広告です。GPS・ビーコン・IPアドレスなどから取得した位置情報をもとに広告を配信して、効果を図ります。
最初に位置情報を取得する3つの方法についてどういう使い分けがされているのか説明していきます。
- GPS(Global Positioning System 全地球測位システム)
位置情報を測定するために、宇宙には多くの衛星が打ち上げられています。その衛星に向けて、みなさんがお持ちのスマートフォンなどのモバイルデバイスが現在の緯度、経度、そして送信時刻などをデータで衛星に送信します。そして衛星側が取得したデータをもとに、計算を行い、ユーザーが今どこにいるかを測定しています。
- ビーコン(Beacon)
ビーコンとは備え付けの情報端末で、低消費電力の近距離無線技術のことです。ビーコンの身近なものとしてイオンモールの施設内マップで利用されていたり、お店によってはビーコンを利用して情報発信を行ったりしています。ビーコンは建物内などに取り付けた機器が発信源になるため、ある程度の距離内でしか受信することができませんが、専用アプリをダウンロードしていれば地下や建物中でも受信できるのがGPSと異なり優れています。
- IPアドレス(Internet Protocol Address)
IPアドレスとは、インターネット上に接続された機器が持つナンバーのことです。データをやりとりする際ネットワーク上で通信相手等を識別するために利用されます。いわゆるインターネット上での住所の役割を担っています。
このように三者三様使い分けがされています。
では実際位置情報を用いた広告はどんなメリットがあるのでしょうか。
ジオターゲティング広告のメリット
ジオターゲティング広告のメリットは大きく3つです。
- 費用対効果が高いピンポイント配信ができる
- 精度の高い広告配信ができる
- O2Oに効果的な施策になる
費用対効果が高いピンポイント配信ができる
ジオターゲティング広告を行うことで、特定の地域にピンポイントで広告を配信することができます。結果、以前までは細かいターゲティングができずにいた広告を、よりリーチしたいユーザーに向けることができるようになり、効率よく広告を打てるようになりました。
精度の高い広告配信ができる
ジオターゲティング広告では位置情報だけを用いた広告配信だけではありません。他のデータと組み合わせながら、さらに精度の高い広告配信を行うことができます。例えば、インターネットの検索履歴などと組み合わせて広告配信を行なったり、ユーザーの属性なども用いて広告するターゲティングをすることができます。このように他データと組み合わせてより精度の高い広告配信を行うことができるのも魅力の1つです。
O2Oに効果的な施策になる
ジオターゲティング広告はo2o施策、つまり実店舗を持つ店舗がオンラインからオフラインに誘導する有用な施策として近年注目を集めています。ジオターゲティング広告を使うと、お店の近くにいる見込み客にセールなどの広告を配信することで、リアルタイムで来店に繋げる施策ができます。
ジオターゲティング広告は誰がどのように使うのか
では実際どういう企業がマーケティング戦略を考える上でジオターゲティング広告を使用しているのでしょうか。今回は大きくBtoC企業とBtoB企業の2つの目線からどのように使っているのかをご紹介します。
BtoC企業のO2O戦略に
ジオターゲティング広告との相性が良いのは、実店舗を構える企業です。実店舗を構える店舗の集客においてジオターゲティング広告は強い効果を見込むことができます。特に自店舗専用のスマホアプリなどを活用して、ジオターゲティングとアプリを連動させることで集客を行う店舗が最近増えてきています。例えば自店舗アプリをインストールしているユーザーに向けてGPSから、店舗の半径数kmにいる見込み客にセール情報などをジオターゲティング広告配信をして来店まで繋げる施策を取ることができます。
BtoB企業は顧客を狙ったピンポイント配信で
地域にスポットを絞ったサービスを提供しようとする企業では、ジオターゲティング広告が有効な施策です。ジオターゲティング広告の特徴はエリアを限定し、さらに他のデータと合わせて広告の精度が高くなります。例えば自社と関わりの深いイベントが特定の場所で開催されていたとします。ジオターゲティング において、特定の時間、場所を絞ることでそのエリアにいた人はイベントに参加していたと考えることができます。自社と関わりが深いイベントだとすると、そのユーザーは自社のサービスにも興味を持っている可能性が高くなります。結果、その場所、時間を指定してピンポイントで広告を配信することでより効果的な広告効果を得ることができます。
ジオターゲティング 広告サービス3選
- Adgram
Adgramとは乗り換えアプリ「駅すぱあと」の独自移動予測データをもとにしたジオターゲティング 広告サービスです。
特徴は、特定のターゲットを絞ってモバイル上でチラシを配ることができる点です。周辺にいるユーザーに向けてバナー広告を配信することで店舗にユーザーを誘導することができ、お出かけ前や移動中によく使われる乗り換え案内アプリのユーザーデータを用いて広告配信できるのが最大の特徴です。費用:要問い合わせ
- ジオロジック
低コスト、かつかんたん・シンプルな設定で、店舗周辺に「今いる人」「住んでいる人」「過去に訪問した人」のスマートフォンへ、チラシ配りの感覚で広告配信ができるサービス。「過去、特定の場所にいた人」だけでなく、「今、そこにいる人」に向けた配信も可能。li> - モバイルちらし
モバイルちらしとはチラシ感覚で広告が配信できる、地域密着型のスマホ広告配信サービスのことです。デザインもテンプレートの中から選ぶことができ、性別や年齢、そして地域で区切って配信できるため、とても効率の良い広告配信ができます。費用:最低出稿額 1000円〜(税抜き)
9インプレッション制 スマホ一回表示あたり 0.6~0.8円
まとめ
今回は位置情報を用いたターゲティングの手法であるジオターゲティング、そしてジオターゲティング広告について説明していきました。
ジオターゲティングとは位置情報を用いたマーケティング手法であり、スマートフォンなどのデジタルデバイスが普及してきた近年はユーザーの行動や趣味嗜好をデータとして数値化することでより精度の高いターゲッティングをすることができるというものでした。
そしてジオターゲティング広告では実店舗を持つ企業のO2O戦略に特に効果的であり、さらに他のデータと組み合わせることでより精度の高い広告配信が可能になりました。
費用対効果も高く、効率的に集客できることができるジオターゲティング。ぜひ集客の施策として検討してみてください。
金融・不動産データで実現する“次世代ターゲティング”
デジタルアイデンティティでは、THEMIX社と連携し、金融・不動産に基づいた精緻なデータターゲティングを可能にする「THEMIX DATA CONNECT」を提供しています。
サードパーティクッキーに依存せず、住宅ローン・賃貸契約・金融取引などの“ライフイベントデータ”をもとに、最適なタイミング・チャネル・メッセージでの広告配信が可能です。
THEMIX DATA CONNECTの特徴
- 住信SBIネット銀行、日本セーフティなどの実データを活用
- 本人同意済みの“クリーンデータ”による高精度ターゲティング
- Web広告(Google、Yahoo!、SNS)やDMなど多チャネルで配信
- 広告プランニングからレポートまでワンストップ対応
- セグメント例:住宅購入直後/引っ越し直前/新社会人/経営者 など
「Cookieが使えなくなって広告精度が下がった…」「ライフイベントに合わせたアプローチが難しい…」「見込み顧客の本気度が見えない…」といったお悩みがある方は、ぜひ一度ご相談ください。