iOS(iPhone)の広告ブロック機能搭載と今後のSEOについて

内部施策・SEO周辺技術
2015-9-4
更新日: 2016-11-8
Piro

西島弘文/ Hirofumi Nishijima

株式会社サイバーエージェントにてアカウントプランナー、SEO戦略コンサルタントを経験後、Amebaスマホサービスの開発や40以上のコミュニティサービスのインハウスSEO担当を歴任。GroupM worldwide, maxus global（WPPグループ）のDigital Managerを経て、2015年よりデジタルアイデンティティに参画。代理店側のSEOコンサルタントと事業者側のインハウスSEO担当の両方を経験していることが強み。GoogleAnalytics認定資格保有者。
旅行とウィスキーとおいしい食べ物好き。

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iPhoneに搭載されている標準ブラウザであるSafariで、広告を非表示にする機能（広告ブロック機能）を搭載することが発表されました。

参考リンク

iPhoneとiPadが広告ブロック機能を搭載予定。iOS9の次期Safariから

iOS 9のSafariはコンテンツブロック対応。拡張で広告ブロックなど定義を追加

iPhoneでブラウザ上に表示されるバナー広告やテキスト広告が表示されなくなるため、
ユーザーにとっては煩わしいバナーがなくなり、コンテンツが見やすくなります。

ユーザビリティを考慮した結果としては非常に良いこととなるのですが、
広告を出稿している事業者や私ども広告プランニングに従事する立場からすると、
非常に大きな影響があります。

広告出稿に関して、ディスプレイ広告等における影響等については、他の記事でも述べられていますので、
今回は検索エンジン周りやSEOにおける影響について取り上げたいと思います。

検索エンジン周りではどのような影響が？

広告ブロック機能では、検索結果に表示されるリスティング広告もブロックされると考えられます。
スマートフォンの検索結果はPCに比べて、
表示面積の関係上、ファーストビューで表示されるテキスト量が少なく、
リスティング広告の表示比率も比較的高いといえるでしょう。

そのリスティング広告が非表示とされ、自然検索結果のみの表示となるわけですから、
スマートフォン検索結果において、主要キーワードで上位表示されることの重要性が高まります。

これまで以上にSEO施策が重要となり、特にスマートフォン版の検索結果での上位表示が行われるよう、
スマホフレンドリーへの対応も必要になってくるでしょう。

スマートフォンでのSEO対策って？

SEO対策の中でも、スマートフォンでのSEO施策はどのように行えばいいのでしょうか。

現在の検索エンジンアルゴリズムでは、PC版の検索結果とスマートフォン版の検索結果はほぼ同じとなっています。

この”ほぼ”というところが重要です。

元々PCとSPで同じであった検索結果が、昨今ではモバイルフレンドリーアルゴリズムを始めとする「アルゴリズムのスマホ対応」が行われています。
その結果、少しずつではありますが、PC版とスマードフォン版でアルゴリズムが変わってきているのが現状です。

そんな中、スマートフォンのSEO対策が大事という話の中で、一体何を行えばいいのか。

PCでの評価アルゴリズムを元にスマートフォンサイトの検索順位も決められていたため、
SEO対策もPCサイトでしっかり対策をしていればスマートフォン版の検索結果でも上位に表示することが出来ました。

それが、現在ではPCサイトとスマートフォンサイトの両方に対策が必要になってきています。
まだまだPCサイトを基準とする評価軸が多いのが現状ですが、
今後はスマートフォンサイトの評価軸も増えていき、最終的にはそれぞれ個別のアルゴリズムとなることも予想されます。

現段階で対応すべき項目としては、大きく以下3点です。

スマホフレンドリーのwebサイトを作成する。
今後更に起こると予想されるスマートフォンアルゴリズム変更に対応できるように意識をしたサイト構築を行う。
PCのSEO対策もしっかりと行う。(同時にスマホサイトへの評価に繋がります)

webサイトのスマホ対応はもちろんのこと、今後のスマホへのSEO評価の重みが変わることを意識した対策を行っていくことが重要となります。

広告ブロックをブロック？

Appleの広告ブロックへの対抗策として、
Googleが広告ブロック機能を無効にするコードをアプリ開発者に提供すると発表しました。

グーグル、iOS9の広告ブロック機能を無効にするコードをアプリ開発者に提供

取り急ぎは広告を出稿する立場のアプリへの対応であり、
多くのメディア事業者や検索エンジン広告などへの対応ではないようです。
とはいえ、広告が非表示になるという機能は、Google社を始め多くの事業者にとって打撃となる可能性があるため、
このように対抗策となるコードやツール、新たな広告手法などの開発が進むと予想されます。