ブランディングとは？マーケティングとは違う？意味を正しく理解して戦略を立てよう！

ブランディングという言葉もかなり世間に浸透してきましたが、言葉の意味や実際にどのような戦略ををたてることなのか正確に理解している人は少ないのではないでしょうか？

ここでは、ブランディングについて一からご説明します。

 

ブランディングとは？

ブランディングとは、「自社のブランド価値を高め、ブランドに対する顧客のロイヤリティ向上を計る」マーケティング戦略のことです。つまり、競合企業との差別化を図るために自社独自の強みや魅力をアピールすることを言います。

ブランドの意味

そもそもブランドとは、消費者が市場において売り手それぞれの商品を区別することができるようにつけるマーク（標識、標章）自体のことでした。このマークを真正品に付与することで、市場から偽物を排除することが可能となります。

ところが、近年ではこのマーク自体が価値を持つようになり、商品にマークを付ける、ブランドを付与することでその商品自体に付加価値が付けられるようになりました。

つまり、ブランドとは特定の商品やサービスに対して、消費者に共通のイメージを想起してもらうためにあります。

ブランディングとマーケティングの違い

ブランディングとマーケティングに明確な違いがあるわけではありませんが、それぞれの定義を比較してみましょう。

ブランディングとは「商品やサービスに対して消費者間で形成されるブランドの格差を生み出し、イメージを消費者の中で育てること」です。
一方で、マーケティングは「消費者が求める製品や価値を生み出し、その価値を消費者が効果的に得られるようにすること」と定義されています。

ブランディングとマーケティングは別々の言葉として定義こそされていますが、どちらも消費者に自社商品やサービスの価値を感じてもらうために行う戦略と言えるでしょう。

ブランディングの必要性

もし企業がブランディングを行わない場合、価格競争が発生します。市場にはブランディングを行っている企業が多く存在しているので、ブランディングを行うことで必ずしも価格競争にならないということはありません。しかし、顧客からのロイヤリティを獲得できなければ、値下げをして消費者を獲得するほかないため、ブランディングはコスト削減にもつながります。

ブランディングの構成要素を理解しよう

ブランディングはいくつかの構成要素に分解することができ、それらを正しく理解することが重要になります。以下の図のように、ブランディングを行う上でブランドアイデンティティから決めていき、より具体的にし自社ブランドを構築していきます。

ブランドアイデンティティ

ブランドアイデンティティは自社商品やサービスに対して、顧客にどのようなイメージを持ってもらいたいかを明確にし、言語化することを表します。

抽象的ブランドメディア

ブランドアイデンティティを少し具体的にしたものであり、スタイルやコードと呼ばれることもあります。スタイルはロゴデザインなど視覚的なものであるのに対し、コードはキャッチコピーやスローガンといった言語化されたものを意味します。

可視的ブランドメディア

チラシ、雑誌、TVCMなどブランディングを行う上で利用するメディアのことです。

ブランディングの種類

ここでは、いくつかの切り口でブランディングを分けていきます。

ブランディング内容

ブランディングには、大きく分けて企業ブランディングと製品ブランディングがあります。

企業ブランディング

顧客や従業員、株主、取引先などのステークホルダー、特に社会における企業の信頼度を向上させるために行うブランディングのこと。具体的には、企業カラーや商品のプロダクトデザインの改善や企業の理念・価値観を改めPRするプロジェクト等があげられます。

製品ブランディング

製品のブランド力を向上させ、消費者に他社製品と自社製品との違いに価値を見つけさせるために行うブランディングこと。これによって、その製品には付加価値が付与され、製品の機能や値段などの特徴以上に製品は消費者に認知され、良い評価を受ける可能性があります。

ブランディング対象

誰に対してブランディングを行うかによって、ブランディングを4つに分けられます。

アウターブランディング

消費者などの社外に向けて自社のブランディングを行うことであり、一般的にはこれが「ブランディング」と考えられています。

インナーブランディング

社内の従業員に向けて行うブランディングです。浸透しづらい企業理念やビジョンなどの目に見えない会社のイメージを社員一人ひとりに正しく認識してもらい、企業ブランディングを促進させる狙いがあります。

BtoCブランディング

企業が直接消費者に対して行うブランディングです。

BtoBブランディング

企業が法人に対して行うブランディングです。

ブランディングのメリット

ブランディングは実際に取り組んでみても、あまり効果が見えづらい施策ですが、的確に行えば長期的にメリットが大きくなります。どのようなメリットがあるのか以下で見ていきましょう。

商品購入のリピート率が向上する

消費者は商品を一度購入し、消費をし、再度購入するか検討します。ブランディングを行い、商品と企業イメージが消費者の中で結びついていれば、自ずと商品購入のリピート率も向上します。

他者との価格競争で優位に立てる

ブランド力が向上すると、価格競争において優位に立つことが可能になります。同じ見た目、同じ性能の商品が並んでいる場合、ブランド力のある商品であれば多少他の商品よりも価格が高い場合でも、購入してもらえる可能性は高くなります。商品によっては、安すぎる商品や知らない企業の商品がいくら安くても購入しないということもあるでしょう。

新規人材の確保の容易さ

同じような業種・業態の企業の面接を受け、複数の内定をもらった際、よりブランド力のある企業に就職したいと考えることが一般的です。会社のブランディングは、商品販売だけでなく、人材確保にまで影響を与える可能性があります。

 

ブランディングの手法（ブランドの構築）

ここでは実際にブランド構築をどのように行えばいいのかをご説明いたします。

フレームワークを用いた環境分析

環境分析による自社が属する市場の状況をマクロ・ミクロ分析で把握します。
マクロ分析は、「PEST分析」「SWOT分析」によって行います。
一方で、ミクロ分析は「3C分析」によって行います。

それぞれ解説します。

「PEST分析」

政治（Politics）、経済（Economy）、社会（Social）、技術（Technology）の4つ観点から分析を行い、戦略を決定していきます。コロナウイルスが蔓延したことによる生活様式の変化や日本経済の状況等、それぞれのカテゴリから自社商品やサービスに影響を与えそうな環境について分析することで、より消費者に刺さるブランディングが可能になります。

「SWOT分析」

強み（Strength）、弱み（Weakness）、機会（Opportunity）、脅威（Threat）の観点から自社商品やサービスのことを分析し、戦略を決定していきます。SWOT分析では強みと弱みは主に企業の内部要因を分析し、機会と脅威は同様に企業の外部要因の分析を行うものです。新たにビジネスチャンスや競合企業を発見し、今後の事業の課題を洗い出す事が可能になります。

「3C分析」

自社（Company）、競合（Competitor）、顧客(Customer)の観点から、自社の強みや弱み、競合企業、顧客やそのニーズの分析を行います。SWOT分析と被るところもありますが、より細かく見ていくことが重要となります。

ブランドコンセプト・ブランドアイデンティティの設定

環境分析が終われば、自社の商品やサービス、会社自体のことを消費者にどのような共通イメージを持ってもらうべきかを決めます。会社の顔ともなるブランドであるため、できるだけ覚えやすかったり、愛着のわきやすいものがおすすめです。消費者に対し企業がどのようなサービスを提供することができるかを端的に伝えられるようにします。

抽象的ブランドメディア・可視的ブランドメディアの決定

ブランドアイデンティティが決定すれば、「抽象的ブランドメディア」のコードやスタイルを決めて、可視的ブランドメディアへ落とし込み、ブランディングを行うために利用するメディアを具体的に決めます。

ブランディングで意識すべきポイント

ブランディングを行う上で、気を付けるべきポイントはいくつかありますが、その中で、特に重要なものを2つピックアップします。

ターゲットを明確にする

ブランディングの手順からも分かることですが、はじめに行うことは環境分析、市場調査になります。自社の強みにだけ焦点を当てたブランディングでセールスポイントに押し出すのではなく、しっかりと消費者のニーズも捉えたブランディングをする必要があります。

市場調査を丁寧に行う

ブランディングの肝となる市場調査について、決して大雑把に行わないことです。ブランディングは企業単位で行うこともあるが、時には商材やサービスごとに細かく行うこともあります。またPEST分析を用いてその時代に合ったブランディングを行う必要があります。

また自社の参入する市場が既に寡占状態にあり、新規参入が難しい場合は、真っ向勝負でも良いですが、ビジネスの切り口を変えて、ターゲットとなる市場を変更することも必要です。

まとめ

ここまで、ブランディングについてお話をしてきましたが、ブランディングについての理解は深まったでしょうか？ブランド力は、一朝一夕で確立されるものではありません、長い目で投資を行い、自社ブランドを広めていくことで自社商品やサービスの魅力をより消費者に正確に届けることができます。

 

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