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【Datoramaとは?】マーケターの課題を解決!?マーケティングデータ統合ツールならこれだ!

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こんにちは!コンサルティング.Div所属の野崎悠です。

Datoramaとは、社内に複数点在するマーケティングデータをリアルタイムで統合し日々の分析を容易にするツールです。

「広告で扱う媒体が多くて、リアルタイムでのデータの管理ができていない…」
「データの量が多すぎて、重要なデータがどれか分からない…」

といった課題を持つ方も多いのではないでしょうか。

今回はそんな課題の解決に役立つMIツール「Datorama」の概要と導入方法についてご紹介します。

マーケティング責任者が抱える課題

Google広告、Yahoo!検索広告、Twitter、Facebook、などとたくさんの媒体を運用されているマーケティング責任者で、
「どの媒体がどれだけ効果があるかリアルタイムで知りたいのに、部下から上がってくる効果報告までラグがあるな…。早くたくさんPDCA回して行きたいのに。」
こんな課題、ありませんか?

マーケティング部署で考えるとこの原因は、
エクセルでの煩雑な統合作業にある場合が多いのです。

例えば、
運用する媒体によって、必要なデータを取り入れるための初期設定、データ名称の違い(インプレッション=表示回数など)、そもそもダウンロードすると別々のファイルで保存されるなど違いが生じています。
それらを同じ項目ごとに統合していく作業が必要になります。

ルーティンワークにも関わらずここには相当の時間がかかっており、毎日更新していくためには多くの時間と労力を要してしまいます。

Datoramaで解決できること

上記の「PDCAを回すために必要な効果報告の作成に多大な時間がかかっている」という課題はDatoramaを導入することで解決することができます。

事前にダッシュボードを作成すれば、Excelでの統合作業が不要となり、全データがリアルタイムで更新されるようになります。
本来やるべきである分析と次のマーケティング施策の立案により多くのリソースを割くことができるようになるのです。

さて、
ここからは目的別にダッシュボードを覗いてみましょう。

マーケティング施策全体の成果・進捗を俯瞰的に把握

仮想ダッシュボード_トップ画面①
仮想ダッシュボード_トップ画面②

こちらは弊社で作成した仮想のダッシュボードです。

全媒体を通してのクリック数やCV数、日別推移などの全体数値が一括で可視化されていますね。
一度ダッシュボードを作成しておくことで、以降はリアルタイムで自動更新されます。

なお、設定次第でオフラインデータも統合することも可能です。
また、ダッシュボードのデータはExcelに出力することもできます。

「各媒体別」に広告運用の成果・進捗を確認

仮想ダッシュボード_媒体全体の進捗

各媒体ごとに名称が違う形式(例えばインプレッション=表示回数など)を同一条件で並べます。

バラバラだったデータリソースが整頓され表示できていますね。
媒体の違いによる成果が一目瞭然です。

なお、「各媒体別」の他にも「デバイス別」「曜日別」「日次進捗」など多くの切り口からデータを切り取ることができます。

「各媒体毎」の広告運用の成果・進捗を確認

仮想ダッシュボード_媒体毎の進捗

こちらの画像はGDNですが、YDN、Google広告、などと媒体別で表示することもできます。

こちらは各媒体の管理画面に見れば分かる数値ですが、
Datoramaのダッシュボードを見れば全ての媒体を同時に見ることができるので何度も何度もタブを移動する負担を減らすことができますね。

見たい目的別に表示データを変更

例えば、
マーケティング責任者のようにマーケティングの全体像を把握したいのであれば、
月次でのCPA・予算消化率・デジタルマーケティング全体のROIなどを表示するよう設定することができます。

また、マーケティング活動の日々のデータを確認したいのであれば、
2.2や2.3のようなキャンペーンレベルのクリック率やCV率を一括で見られるように設定することもできます。

このように、目的や立場に合ったダッシュボードを作ることができるのです。

Datoramaをスムーズに導入するためには?

これまで述べてきたような統合機能を持つDatoramaは導入するために高度な知識と経験が必要となってきます。

そのため、Datoramaのサービスを提供しているSalesforce社は、導入・実装・定着支援を行うことのできる会社をDatoramaパートナーとして認定しました。
セールスフォースドットコム、Datoramaの認定パートナーを発表

現在、日本に4社だけが選出されており、弊社もその一社に選定されています。
認定パートナーは以下の4社です。

  • 株式会社デジタルアイデンティティ
  • 株式会社電通デジタル
  • 株式会社デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム
  • 株式会社アイ・エム・ジェイ

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