Yahoo!ディスプレイ広告のサーチキーワードターゲティングにおいて、ユーザー行動起点の配信設計によりコンバージョン単価17％改善

ご相談のきっかけ

今回ご紹介する企業様は、2017年から長らくご支援をさせていただいているお客様です。

広告運用では、リスティング広告・ディスプレイ広告などの獲得施策をメインに、リード数の拡大を目指して運用しておりました。

しかし、ディスプレイ広告の獲得実績が伸び悩んでおり、より「検討度が高いユーザー」へのアプローチを目的として、今回の施策を提案いたしました。

課題解決のプロセス

Yahoo!ディスプレイ広告のサーチキーワードターゲティングにおいて、当初特定ユーザーに絞らず配信を行っておりましたが、「直近検討度が高いユーザー」に配信を絞るため、商材特性に基づくユーザーの検索行動を加味して、「検索期間」「検索回数」ルールを設定して配信いたしました。

実施内容

１，商材特性のに基づいてユーザーの検索行動の把握

有料老人ホームは単価が高く、契約までの検討期間が長いため、
何度も調べて比較検討されやすい特性がある。

２，検索期間・検索回数の選定

すぐに資料請求・契約に至らない商材特徴から、
1週間以内に1回以上検索したユーザーであれば、直近検討度が高いと推測。
そのため、「7日以内に1回以上検索したユーザー」で設定。

成果

通常投下コストを増やすと単価が悪くなる傾向がありますが、
本配信においては未設定時から投下コストを伸ばして

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コンバージョン数 約1.9倍

コンバージョン単価 約17％改善

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を達成いたしました。　

デジタルアイデンティティの担当者からのコメント

サーチキーワードターゲティングは、2025年7月に提供終了予定ですが、
「検索期間」「検索回数」を調整することで、検索ユーザーの行動に即したリスト作成が可能な優秀なターゲティングだと思います。
今後は「高度なセグメント」への切り替えを進める中で、獲得効率の変化を注視できればと考えています。